今やオンラインは当たり前の時代。採用面接においてもオンライン面接・録画面接で行うことが当たり前になり、家からでも、どこからでも面接が受けられる時代になりました。
それでもどんな企業も、毎年多くの時間と予算をかけ、人手や管理ツールなどを使って取り組む必要がある「採用活動」。
「良い人材を採るためには、どんな労力も惜しまない…!」と考えていたとしても、やはり、「採用にかける予算や人手は、できる限り少なく抑えたい」というのが本音ではないでしょうか。
優秀な人材を採るために必要なことは?
どんなに優秀な人材であっても、それぞれの会社の社風や活動方針にそぐわなかったり、というミスマッチが生じてしまうと、企業にとっても学生にとっても、最終的に悲しい結果になることは想像に難くありません。
そもそも、現代は新たな働き手が不足しているため、どの業界でも「人手不足」が叫ばれています。そんな中、より良い人材を今までと同様の方法で採用していくというのは、より困難を極めるでしょう。
ここ数年、なかなか「会社に合った優秀な人材」を、数多くの学生から探し出すのはとても難しいものです。では、どのような課題があるのでしょうか。
採用担当者(面接官)が面接に費やす時間
多くの企業では、合否判断を含め、1回の面接に1時間ほど費やしていると言われています。100人の面接では100時間もの時間を要します。
面接をするための事前準備には、時間の調整や提出書類の確認の時間であったりと、当日の面接以外にも時間のかかる要素はあるため、実際にはもっと多くの時間がかかっていることでしょう。
採用担当者(面接官)のスキルアップ
面接者側の技術がなかなか育ちにくいことも、採用活動が大変になってしまう要因の1つではないでしょうか。
面接をする際、1つの質問でも全く同じ内容の受け答えをする学生はいません。通り一遍の練習をして、それができるようになったからといって、学生の本質を見抜いたり、その場にあった適切な質問をして、その学生の魅力を引き出す、というのは、何度も何度も経験を積み重ねないと、到底身につかないものです。
そのため、一部の人にだけ負担がかかってしまう、という問題にも繋がってしまっているのが実情ですが、オンラインやリモートでAIを活用した遠隔の面接が普及することで、これらの課題は一気に解決する可能性があります。
「少しでもかける時間と予算を減らしたい!」「ミスマッチを無くしたい!」「面接担当者の教育をしたい!」
そんなお悩みの救世主ともいえるのが、AIによるオンライン・リモートでの遠隔面接や、近年市場規模が拡大してきている「HRテック」と呼ばれる最先端技術の活用です。
HRテックについて学び、採用活動も効率よく「働き方改革」ができるようにしていきましょう。
オンライン面接、動画面接・録画面接とは?
オンライン面接、動画面接・録画面接とは、通常であれば現場で対面で行っていた面接を、PCやスマホなどのデジタルデバイスを使用し、ビデオ会議ツールなどオンラインを活用したり、動画や録画で面接を行うことを言います。
企業の採用担当者と求職者が直接対面することなく、オンライン・録画にて面接が完結するというメリットから、現在では幅広く導入されるようになっています。
電話でおこなう電話面接も、ある意味ではオンライン面接・リモート面接と言えると思いますが、オンライン面接・録画面接は、主にオンライン上でビデオ通話などでおこなわれる面接を指すケースがほとんどです。
質問内容ややりとり自体は、対面で行う面接と変わらず、オンライン面接・リモート面接でも、話す内容自体に違いはないと言えるでしょう。
逆に大きく違うのは、「機器を使う」「採用担当者と求職者が画面越しにコミュニケーションを行う」という2点です。オンライン面接・リモート面接では、音声や映像にタイムラグが生じ、「普段のテンポで対話できない」と感じたり、「カメラと画面の視線をどこに置けばいいのかわからない」という悩みが生じたりすることもあります。
また、デジタル化された音声や映像では、声のトーンや醸し出す雰囲気、お互いの表情の変化や身振り手振りなどが伝わりづらいと感じ、対面の会話との雰囲気の違いに戸惑ってしまう学生も少なくありません。
オンライン面接、動画面接・録画面接のメリット
・ネット環境とデバイスがあれば利用できる
オンライン面接、動画面接・録画面接の特徴は、ネット環境とビデオ通話ができるデバイスさえあれば、インターネット上にあるWeb通話サービスやシステムを利用することで、いつでもどこでも時間や場所を問わずに面接を実施できるという点が挙げられます。
面接を実施する側も、面接を受ける側も移動する必要がなく、面接会場を用意する必要性も低くなり、面接をする手間や準備作業にかかる時間や手間の軽減にも繋がります。
・個別面接だけでなく集団面接も可能
オンライン面接、動画面接・録画面接では、個別面接だけでなく、集団面接を実施することも可能です。
電話面接の場合は1対1でないと実施ができませんが、複数人とのビデオ通話機能を備えたシステムを使えば、集団面接にも対応ができます。
注意点としては、オンライン面接・リモート面接で集団面接をする場合でも、面接官が全員の顔や意見を把握できる人数に留めたほうが、場の混乱の防止にもなり、評価も適切にできるようになります。
・従来の採用面接よりも採用フローを短縮できる
オンライン面接、動画面接・録画面接は、従来の面接よりも採用側・求職者側、双方にかかる負担を減らすことができます。大掛かりな会場の準備をする必要がなく、会議室などで十分ですし、求職者を面接開場まで案内したり見送ったりする必要もありません。
海外や遠隔地に住んでいる応募者も面接に参加できるため、「移動時間」「交通費」などの関係で面接を諦めていた遠方の学生や求職者でも、積極的に参加しやすくなります。
また、オンライン面接、動画面接・録画面接の内容や履歴書を社内の従業員と共有すれば、求める人材かどうかを検討・確認することも可能です。採用時の素早い意思決定は、求職者へのアピールにも繋がり、選考辞退者の低減にもつながります。
・不測の事態が起きても採用活動を継続できる
オンライン面接、動画面接・録画面接では、遠方に住んでいる求職者とのコミュニケーションが簡単にできるようになります。
そのため、自然災害や感染症の流行などの不測の事態で、移動が制限された場合などでも、安全に採用活動を継続することできます。採用側にとっても応募者側にとっても、採用活動を安全に進められることは大きなメリットとなります。
・録画して履歴を残すことができる
オンライン面接、動画面接・録画面接なら、簡単に面接の内容を録画し、履歴を保存することが可能です。
録画データを共有しておけば関係者がいつでも内容を確認できるため、採用者の絞り込みや面接内容の共有も容易になります。
また、面接動画を見せることで、面接を実際に行なっていない人からの意見ももらえるようになり、合否の検討をより詳細におこなうことも可能になります。
・採用担当者によるパワハラなどを予防できる
オンライン面接、動画面接・録画面接では、面接内容が記録に残るため、採用担当者側のパワハラ・セクハラ発言を予防することができます。
企業の方針としてハラスメントを禁じていても、社員が個人的におこなうハラスメントを100%防止することは不可能です。
しかし、動画を残しておけば、本当にハラスメントがあったのか、内容が適切だったのかを第三者的な目線で検証し、適切な対応策を講じることができます。面接を受けた応募者からクレームが入った場合も、公平な対応が可能になります。
また、録画を見直すことで、面接官側も自身の言い回しや質問の内容、態度・表情などを改善していくことができ、面接の質の向上にも繋がります。
DX推進の成功事例
DX推進で業務効率化をするためには、成功事例を真似することが最善策です。
実際に、どのような成功事例があるのでしょうか?たとえば各自治体のDX推進の成功事例を確認しておきましょう。
佐賀県:AIチャット
全国の都道府県でもDX推進センターを設けている佐賀県庁。県内企業の業務効率化や生産性向上を支援している佐賀県庁ですが、庁舎内の業務にも、AIやIoTが導入されています。その1つの取り組みが、AIチャットボットを活用した問い合わせ業務の自動化です。
問い合わせ業務の自動化に、澁谷さくらが採用されています。
石川県:電子申請システム
石川県加賀市は、電子申請システムを導入しました。その他のシステムと大きく異なる点は、専用ツールを活用して職員自身が電子申請の入力フォームを作成して公開したこと。自治体の業務を担う職員自身が作成した電子申請システムは、住民にとって使いやすいと利用者が拡充しています。
また、同システムはマイナンバーカードを連携しなくても、PINの入力や生体認証のみで本人証人が可能となっていることでも大きな注目を浴びています。
香川県:防災ダッシュボード
香川県高松市は、防災分野でのスマートシティの取り組みとして、防災ダッシュボードを構築しました。大雨時に、頻繁に氾濫する河川を監視するために職員を派遣する必要がありましたが、同ダッシュボード導入後は、庁舎内でリアルタイムに水位情報を確認できるようになり、職員を派遣する必要がなくなりました。
水位情報はオープンデータとなっており、地域の住民も確認できるため、住民のQOL向上にも役立っています。
澁谷さくら(AIさくらさん)
ティファナ・ドットコムに所属するAI(人工知能)です。
日頃は、TwitterやInstagramを中心に活動している情報を発信しています。
コラムではAI、DXに関するトレンドや役立つ情報をお届けいたします。
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