2021年に目指すべき働き方改革とは?過去の働き方に変化が求められる理由

感染症対策や従業員のエンゲージメントを高めるために、働き方改革が注目されるようになりました。
しかし、しっかりと目的を定めないまま働き方改革を進めても、期待する効果を得られない可能性があります。

そこで、今回の記事では、2021年に目指すべき働き方改革の概要や、なぜ過去の働き方に変化を加えなければならないのかについて解説します。DXを活用した働き方もご紹介しているので、この機会にぜひ参考にしてください。

目指すべき2021年の働き方改革とは

社会情勢が変化するなかで、その時々に合わせながら働き方改革を行う必要があります。2021年も、新型コロナウイルスの感染拡大が続き、密集を避けながら働ける環境を整備しなければなりません。また、ペーパーレス化による環境対策や、企業の生産性が課題となった現代において、インサイドセールスを活用した営業方法を取り入れることが求められる時代です。

場所を選ばずに働ける環境

目指すべき働き方改革は、場所を選ばずに働ける環境の整備です。新型コロナウイルスが世界中で広がり続けるなかで、業務環境を根本的に見直さなければなりません。たとえば、可能な限り在宅勤務に切り替え、従業員が密集しないようにすること、シェアオフィスを契約し、電車の混雑を避けるなどといった対策が必要です。

また、場所を選ばずに働ける環境を目指す際には、デジタル機器の準備も同時に行わなければなりません。従業員同士が離れた場所にいる状況でも、オフィス環境同様に業務を遂行するために、IT機器の導入に加え、ビジネスチャットツールや、ビデオ会議ツールといったソフトウェアの導入も重要です。

事務作業におけるペーパーレス化

世界中で環境対策が進むなかで、企業も積極的に環境改善への取り組みが求められる時代となりました。しかし、中小規模の企業では、大企業のように事業を通して環境対策を行うのは難しく、具体的にどのような環境対策を進めればよいのかという課題が出ているのが現状です。

そこで、企業が簡単に取り組める環境対策として、ペーパーレス化が挙げられます。ペーパーレス化は、文字通り、紙の使用を最小限に抑え、電子データを用いて書類の作成を行う施策です。近年、電子署名や電子契約などの電子サービスが発展しており、紙を消費することなく、ビジネスを行える環境が整備されてきました。ペーパーレス化を通して、環境対策に加え、業務効率の向上も期待できます。

インサイドセールスを活用した営業

3つ目は、インサイドセールスを活用した営業です。そもそも、インサイドセールスとは、顧客先に訪問する前に、メール・チャット・ビデオ会議などを用いて、見込み顧客を育成する業務のことです。

これまで、リード獲得から顧客訪問まで一括して営業担当が行っていた業務を、フィールドセールス(外勤型)とフィールドセールス(内勤型)の分業制にし、効率的に売上げアップを狙うことができます。取引先への訪問が難しいなかで、リモート環境でも行える営業スタイルとして注目されているほか、企業のコストカットにも効果的です。

過去の働き方に変化が求められる理由

新しい働き方への改革が求められる理由は、社会の変化に適応する環境を用意する必要があるためです。働き方に変化を加えないことで、ビジネスに遅れをとってしまったり、企業の衰退を招いてしまったりする危険性があります。なぜ変化が求められているのかの理由を探り、どのように変化をすればいいのか考えてみましょう。

ニューノーマルな時代への対応

過去の働き方に変化が求められる理由は、ニューノーマルな時代に対応しなければならないためです。各企業で、在宅勤務や時間差出勤など感染症対策が進む一方で、まだまだ働き方を改善できていない企業も多く存在します。結果として、従業員が不満を抱えてしまったり、効率性が悪くなったりし、企業側も不利益を被る可能性があります。

競争力の向上

また、グローバル化が当たり前となった現在、競争力の向上が必要な時代となりました。日本国内の競合他社だけでなく、海外企業も競合対象となり、消費者に売れる商品・サービス作りはもちろんのこと、従業員の働き方にも目を向ける必要があります。企業が最良な結果を得るためにも、働きやすい環境を整備することが求められます。

労働人口の減少

3つ目の理由は、労働人口の減少です。三菱UFJリサーチ&コンサルティングの「2030年までの労働力人口・労働投入量の予測」によると、2030年の労働人口は6,693万人と、2017年比で27万人の減少が見込まれています。今後、日本の人口も緩やかに減少するなかで、業務効率の改善や、ロボットを導入して労働力を補わなければなりません。

出典:三菱UFJリサーチ&コンサルティング「2030年までの労働力人口・労働投入量の予測」より抜粋

新しい働き方を推進するためには?

それでは、具体的にどのように新しい働き方を推進すればいいのでしょうか。2021年に限らず、将来に向けての働き方改革を行いましょう。

経営層を巻き込んだ社内改革

働き方を推進するためには、経営層を巻き込んだ社内改革が必要です。そもそも、企業の経営層は、働き方改革に関する概念を知らなかったり、どのような理由で働き方を行うべきか考えていなかったりする可能性があります。人事部や関連する部署だけでなく、経営層を巻き込み、企業全体で働き方改革に取り組むことで、一体感を持って進められるようになります。

従業員へのIT教育・人材確保

次に、従業員へのIT教育やIT人材の確保です。2021年に求められている働き方改革は、ITツールを駆使してテレワークや、ペーパーレスなど、デジタル化と切り離せない点が特徴です。ITに精通していない従業員ばかりだと、導入段階でトラブルが発生し、結果として働き方改革を進められなくなることも考えられます。そこで、日頃からITに関する研修を開催したり、IT人材を採用したりし、デジタル化を強化する戦力が必要となります。

社内のDX推進

社内のDXを推進し、働き方改革に備えることも大切です。デジタル化がポイントとなる2021年の働き方改革は、日頃からITを意識した業務環境を整えることで、スムーズに変化を付けられるようになります。 クラウドサービスや、社内コミュニケーションツールに加え、AIを活用した顧客対応方法などを取り入れることで、意識をすることなく、働き方改革を実現できます。

まとめ

働き方改革は、ITツールやデジタル機器を駆使する必要があります。2021年は過去とは異なるニューノーマルな時代への対応、世界中で競争できる企業作り、労働人口の減少に耐えるために、あらゆる対策を進めなければなりません。企業に足りないものや、何が必要とされているかを考え、未来に向けた働き方改革を実現しましょう。