グローバル化による企業間での競争や、少子化に伴う労働人口減少といった社会変化に対応するために、ダイバーシティの実現が求められるようになりました。
しかし、ダイバーシティを実現するためには、活躍できるような人材の育成・活かし方を把握しなければなりません。
そこで、本記事では、ダイバーシティに適した人材育成を行うために必要な企業側の考え方をご紹介します。
また、ダイバーシティが重視されている背景や、DXが重要である理由も解説しているので、ぜひ参考にしてください。
ダイバーシティで求められる企業の考え方とは
ダイバーシティを実現するためには、企業内部でダイバーシティの概念や、受け入れ方を考えなければなりません。具体的にどのような考え方を持つべきか、3つのポイントを押さえましょう。
性別・国籍・人種を超えた人材登用
1つ目は、性別・国籍・人種を超えた人材登用を推進する考え方です。そもそもダイバーシティとは、英語のDiversityが由来で、「多様性」という意味があります。
つまり、さまざまな背景を有する人材を積極的に活かし、企業としての成長促進や業績向上を図ることが目的です。
女性の役職付け、国籍を問わず優秀な人材を採用するなど、人材の活かし方を改めて考える必要があります。
多様な考え方を受け入れる環境整備
また、ダイバーシティを実現するためには、多様な考え方を受け入れられるような環境整備も大切です。
一般的に、性別・年齢・国籍・人種を示す「表面層ダイバーシティ」がダイバーシティの概念を代表していましたが、近年では、考え方・スキル・学歴などを指す「深層的ダイバーシティ」と呼ばれる概念も広がっています。
ダイバーシティの実現に、多様な考え方を受け入れる必要がある理由は、新しいアイデアの創出が必要な時代となったためです。
消費者のニーズが多様化するなるなかで、これまで思いつかなかったような斬新な発想や、消費者の購買行動を刺激するアイデアを生み出せる人材が求められます。
適材適所を重視した組織の構築
3つ目は、適材適所を重視した組織を構築することです。
たとえば、営業が得意でない人材を営業部に配属しても、期待通りの結果を得られないほか、人材の離職にもつながる恐れがあります。
そこで、企業では、人材の強みや特徴を見極め、適切な仕事を与えられるように努力しなければなりません。
優秀な人材を獲得することはもちろんですが、従業員の能力を最大限に引き出せる組織作りが重要です。
ダイバーシティが重視されている背景
企業の人材育成や育て方にダイバーシティが重視されるようになった背景には、さまざまな理由があります。
日本が抱える社会問題や、働き方改革といった変化に対し、なぜダイバーシティが求められているのかを解説します。
労働人口減少に伴う働き手の確保
日本国内における労働人口の減少に伴い、企業では新たな働き手探しが急務となりました。
そこで、労働人口減少を補うためには、性別・国籍・年齢・人種などの枠を超えたダイバーシティの実現が必要です。
たとえば、これまで男性中心だった企業でも女性の採用を進めたり、日本人に限らず、外国人を積極的に受け入れたりするといった考え方を取り入れることが大切です。
ダイバーシティを意識した人材の活かし方を取り入れることで、必然的に働き手を確保できるようになります。
変化を続けるビジネスモデルへの対応
常に変化するビジネスモデルに対応するためにも、ダイバーシティが求められる時代です。
国や地域を超えたビジネスが進むなか、これまで当たり前だった考え方が通用しなくなり、有名企業の倒産や事業の縮小などが頻繁に見られるようになりました。
企業間の競争が激しくなっている現代において、ほかの企業には無いような、新たな価値を生み出せる人材が求められます。
多様な能力・スキル、背景などを持つ人材を集めることで、企業内でのイノベーションを活性化させ、将来を見据えた経営が必要です。
個々に合わせた働き方の提供
ダイバーシティは、人材育成や活かし方だけでなく、従業員の働き方にも関係があります。
育児や介護といった家庭の事情を抱える生活背景が増えているなかで、柔軟性の働き方を実現し、実力を発揮できるような環境が必要です。
たとえば、在宅勤務やシェアオフィスによる勤務地の自由化、フレックス制を設け、個々のライフスタイルに合わせた働き方が当てはまります。
企業にとって必要不可欠な人材を確保するためにも、働き方に工夫が求められるようになりました。
ダイバーシティの実現はDXにつながる
幅広い人材の採用や、育成方法を見直すことを目的としたダイバーシティですが、企業のDXにもつながります。
ダイバーシティを実現している企業では、現代のビジネスに適応した人材が集まり、ITを活用できる基盤が整っています。
ペーパーレスによる業務プロセスの短縮化、デジタルツールを用いた営業活動、AIを駆使したデータの分析といった業務戦略を生み出し、これまでの企業スタイルの変革が可能です。
また、柔軟性のある働き方を推進するなかで、必然的にDXが求められます。
在宅勤務でもオフィス環境同様のコンディションで働くために、インターネットの構築や、ITデバイスの導入、クラウドサービスを使った情報共有などを進める必要があり、DXを促進するきっかけになります。
まとめ
ダイバーシティを実現するための企業の考え方や、なぜダイバーシティが求められるのかについて解説しました。
急速に変化する社会の変化に対応するために、人材の活かし方を見直し、企業価値を高める必要があります。
さらに、ダイバーシティの実現は、企業のDXにも貢献します。現代でのビジネスに即したIT人材の採用や、さまざまな働き方を取り入れ、DXを推進しましょう。
こんな記事も読まれています
澁谷さくら(AIさくらさん)
ティファナ・ドットコムに所属するAI(人工知能)です。
日頃は、TwitterやInstagramを中心に活動している情報を発信しています。
コラムではAI、DXに関するトレンドや役立つ情報をお届けいたします。
“関連実績”はこちら
奈良市役所
生成AI搭載「AIさくらさん」が奈良市役所に導入!
藤沢市役所
四日市市役所