新しい販売形態『DtoC』について考えてみる

Direct to Consumer（ダイレクト・トゥ・カスタマー）とは何か？

DtoC（D2C）とは、製造者が直接消費者と取引をするビジネスを指します。

例として、野菜無人販売所というものをご存知でしょうか？
田舎に行くと、畑の横に野菜が置いてあり、お金をいれ、野菜を持って帰ることができる販売所です。
野菜無人販売所にある野菜を置いている人は、農家の方であり製造者となります。
野菜無人販売所は、製造者が消費者に直接野菜を売るビジネスと言えます。

一般的に野菜を生産した農家の方は、野菜市場に自分たちの野菜を卸します。
農家は、野菜市場に野菜を売ります。
市場は、その野菜に利益をつけ価格を上げます。
野菜市場に売られている野菜を飲食店、料亭などが購入します。
飲食店が買い、調理された料理を我々が食べ、飲食店にお金を支払います。

このように農家の方が生産した野菜が色々なルートを経て、消費者に渡ります。
では、なぜ農家の方が飲食店、料亭に野菜を卸さないないのだろうか？考えてみましょう。

農家の方にとっては、一定数の野菜を定期的に購入してくれる市場があることで、一定の収入が見込めます。
農家の方には、一定数の野菜を定期的に購入してくれる、飲食店、料亭のタッチポイント（繋がり）がありません。
そのため、農家の方にとっての市場は大変ありがたい存在になっているのです。

ただ、インターネット技術が登場したことでこの状況が変化してしまいます。
野菜市場というプラットフォームをITの技術でモールショッピンング化するサイトが登場しました。
代表的なのは、Amazon（アマゾン）です。

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Direct to Consumer（ダイレクト・トゥ・カスタマー）による効果とは？

DtoC（D2C）による効果は、流通における中間マージンがなくなることが一番のメリットだと考えています。
流通間における中間マージンがなくなることで、消費者にとっては、安く商品を得ることができます。
また、流通がシンプルになるので、鮮度の高い商材を消費者が得ることができます。
ただ、前項の例で言いますと、農家の方はITインフラを所有していないため、Amazon、楽天のような大型ショッピングモール に頼らざるを得ないという状況になってしまいます。

今後、製造者がITインフラを所有する時代が来ると考えています。
その理由は、ITインフラの整備とスマートフォンの普及にあります。

Ubereats（ウーバーイーツ）をご存知でしょうか？
Ubereats（ウーバーイーツ）では、配達を受けた人が個人事業主として、食品をユーザーに届けています。
配達人は、スマートフォンアプリで飲食店の場所、注文内容、ユーザーの住所を調べることができます。

注目すべきなのは、モノの移動を企業ではなく、個人が担っている点です。
個人から個人への配達依頼ができることで、農家の方が消費者に直接商品を届ける仕組みを持つことができます。

今は、特別な技術を要する事なく簡単にWebサイト、ECサイトを作れる時代です。
※無料版のサイトを持つことさえできます。
製造者が商品を製造し、その商材をWebサイト、ECサイトにアップすることが簡単にできます。
注文があれば、スマートフォンで個人に配達依頼をすることができる時代です。
中間マージンが上乗せされていないので、消費者にとっては大変嬉しい限りです。

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Direct to Consumer（ダイレクト・トゥ・カスタマー）と関連することとは？

私はNetflix（ネットフリックス）に加入しており、毎日何かしらのドラマや映画を楽しんでいます。
最近のNetflix（ネットフリックス）は、オリジナルコンテンツ（映画）をどんどん制作しています。
何故なのか？ということを考えたとき、DtoCに関連していることだと分かりました。

元々、Netflix（ネットフリックス）は、動画配信のプラットフォームでした。
映画の版権を持っている会社から映画の配給に関する許可を得て、映画を配信していました。
その後、Netflix（ネットフリックス）自体がメーカー（製造者）となり、映画の配給会社となりました。
理由としては、映画の版権を持っている会社が独自の動画配信のプラットフォームを構築した場合、Netflix（ネットフリックス）の立場が危うくなるからです。
映画の版権を持っている会社からすると、Netflix（ネットフリックス）を利用する意味がなくなるからです。
Netflix（ネットフリックス）独自のコンテンツを持つこと、メーカーになることで、自社の存続を維持したい考えがあったと推測できます。

このようにメーカー（製造者）になることが非常に重要なことだと言えます。
ITインフラは、どんどん無償化になる時代です。
中間マージンで利益を得ていた会社、業者はどんどん淘汰されるだろうと予測しています。