現状の日本では、人材不足が大きな問題となっています。
また、新型コロナウイルスの流行や2021年夏のオリンピック開催において、早急にテレワーク等の業務改革を行わなければならない場面に立つことも多いのではないでしょうか?
ここで注目されるのが、HRテックです。
皆さんは、HRテックという言葉をご存知ですか?
HRテックとは、HR(Human Resource=人事・人材)とTechnology(技術)を組み合わせた造語です。
その意味の通り、採用やマネジメント、育成、勤怠等の幅広い人事関連業務において、最新技術を活用して業務の最適化を図るソリューションやサービスのことを指します。
このコラムでは、実際の事例も交えながら人事面でどのように最新技術を活用していけばよいのか、ご紹介したいと思います。

○○×Technologyの言葉

HRテックに限らず、様々な場で○○テック(○○×Technology)という造語が生まれています。
有名なものだと、下記の造語が挙げられます。

・フィンテック(FinTech)
→Finance(金融)×  Technology(技術)
・アドテック(AdTech)
→Advertisement(広告)×  Technology(技術)
・エデュテック(EduTech)
→Education(教育)×  Technology(技術)

どの造語もHRテックと同じく、業務において最適化を図るソリューション・サービスのことです。
こうした造語は総称して「X-tech(クロステック)」と呼ばれています。
AIやRPAを初めとした最新技術が生まれてくる中で、どの業界も業務最適化に動き出している訳です。
その中で、HRテックは人事に関わるところなので、業界問わず関連してくるのではないでしょうか?
具体的には、どのような人事の場で活用されているのか見てみましょう!

【教育】AIの活用

最新技術の中で一番よく聞いたり、馴染みのあるものといえば、AI(人工知能)ではないでしょうか?
AIは、アーティフィシャル インテリジェンス(Artificial Intelligence)の略称です。
アーティフィシャル(Artificial)は「人工的な」、インテリジェンス(Intelligence)は「知性」を意味し、
組み合わせて日本語では、「人工知能」と略されます。
AI(人工知能)は、HRテックにおいては特に教育面で活用することが出来るでしょう。
例えば、AI(人工知能)に社内ルールや設備の使用方法等を教えておくことで、新人社員が入った際に教育にかかる時間や既存社員の負担を減らすことが出来ます。
具体的には、下記のような流れを辿ります。

AI(人工知能)がよくある質問(社内ルール等)を勉強する。

新人社員が分からないところを質問する。

AI(人工知能)がその質問に対する答えを回答する。

新人社員の分からない点を解決することが出来る!

もしAI(人工知能)が新人社員の知りたい答えを知らない場合は、再度勉強をする為、次回以降に同じ質問が答えられるようになります。
上記のようにPDCAサイクルを回すことにより、どのような質問が来ても答えられるようになります。
また、特定の人しかその情報を知らないという「ブラックボックス化」した情報もAI(人工知能)が学ぶことにより、その人がいない時・退職してしまった時も情報共有が容易になります。

【業務】RPAの活用

RPAとは、ロボティック・プロセス・オートメーション(Robotic Process Automation)の略称です。
主に簡単な仕事(データの移行、登録等)をロボットが代わりに行い、業務改善を目指すようなサービスのことを指します。
RPAは特に、ルーチンワークに強いと言われています。
ルーチンワークとは、定型的な業務のことを指します。
例えば、注文書や請求書の発行、データの移行やデータを取りまとめてのレポート作成などです。
どうしてもしなければいけないけれど、どんな人でもやり方さえ覚えてしまえば出来てしまうような業務というのは、誰しも抱えているものだと思います。
そういった業務を積極的にRPA化させることで、その業務分掛かっていた時間を別の作業に当てることが可能です。
具体的に見てみると下記のような流れになります。

RPA化させる定型業務を洗い出す。

RPAを作成する。

定型業務はRPAに任せ、他の作業に取り組むことが出来る。

業務改善・時短勤務に繋がる!

上手く定型業務をRPA化させることで、短期的に見ても、長期的に見てもメリットが多くあります。
空いた時間は、他の業務にあてることも可能ですし、残業時間の削減やスキルアップの時間に使うことも出来ます。

HRテックで積極的に業務改善を行おう!

前述した通り、HRテックは人事に関わる内容なので、どの業種・職種にも当てはまります。
人材不足や時短勤務、テレワークが進む中で、最新技術を活用することは業務改善に繋がります。
積極的に最新技術に目を向け、業務改善に取り組みましょう!